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自覚して!そのコミュニケーション不足が組織に大損失を与えることを

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こんにちは!自由を目指す雄です。
今日も私のブログにお越し頂きありがとうございます!

「特別、仲良くなりたい訳ではありません。」
「特別、世間話をしたい訳でもありません。」が。

しかし!
「仕事をしていく上で、必要な情報は共有していきませんか?」
「挨拶したくなければ、もうしなくて結構です。」
しかし!
「仕事をしていく上で、必要な情報だけは共有していきませんか?」

こういう人、皆さんの職場にいませんか?

全くコミュニケーションを取らない人。

実は、結構いるようなのですよ~こういう人。

コミュニケーションを取らないことが悪いのではないのですが、せめてせめて仕事をしていく上で、必要な情報だけは共有して行きましょうよ。

今回は、組織内におけるコミュニケーション不足が引き起こす問題と、全くコミュニケーションを取らない人について考えます。

コミュニケーション不足の実態

HR総研が行った「社内コミュニケーションに関する調査」では約8割の企業が「コミュニケーションに課題を感じている」と回答しています。

コミュニケーションの重要性を知りながら、上司と部下、横の繋がり、他部門との連携が取れていない組織は少なくありません。

職場でのコミュニケーションは仕事そのものの結果を左右します。

こういったコミュニケーション不足を軽視していると、組織にとって大きな損失に繋がる恐れがあり、この損失には当然金銭的な損失も含まれてくるのです。

「社内コミュニケーション不足は業務の障害になるか」という質問には、ほぼ回答者の全員が「そう思う」と認識している結果となり、従業員の規模に限らず、どのような組織でも社内コミュニケーション不足に対する危機感が強いことが分かっています。

コミュニケーション不足による損失額

職場におけるコミュニケーション不足は、単に「不仲」や「不快」で済む問題ではありません。

米国McKinsey & Companyの調べによりますと、従業員同士が連携し合うことで、組織の生産性は20~25%向上し、その効果は年間1.3兆ドル(日本円にして140兆円超)に相当する可能性があるとのことです。

米国SMB Communicationによると、社内コミュニケーションの弊害による生産性の損失は従業員1人当たり年間約2万6000ドル(約300万円相当)と算出されています。

つまり、従業員が数十人いる場合は数千万円、大企業の場合は数億円規模の生産性損失が生まれていることになります。

コミュニケーション不足のリスクとは、利益を獲得し損なうリスクであり、金銭的な損失を被るリスクなのです。

コミュニケーション不足が引き起こす問題

ストレスの増加

第一三共ヘルスケア株式会社の「職場のコミュニケーションに関する意識調査」(女性のみの調査)によると、57.7%が「職場における業務に関する口頭コミュニケーションが少ない」と感じているとの結果が出ました。

職場における口頭でのコミュニケーションが減ったと感じている人のほうが、職場において強いストレスを感じやすく、この3~4年で職場におけるストレスが増加したと感じる割合も高くなっています。

また、5人に1人が職場において孤独や孤立を感じており、特に20代においては35.0%と高い数字を示しています。

生産性の低下

米国SMB Communicationがリリースしたホワイトペーパーでは、社内コミュニケーションに弊害が起こることで従業員1人当たりの生産性は年間約2万6000ドル(約300万円相当)失われるとなっています。

エンゲージメントの低下、離職者の増加

総合求人・転職支援サービス『エン転職』「職場での人間関係」についてのアンケートでは、転職経験者の半数以上が 「人間関係が転職のきっかけになったことがある」と回答しています。

コミュニケーション不足はエンゲージメントの低下を招き、離職者の増加を招くことがわかります。

情報共有しない人の心理

職場内でのコミュニケーションを阻害する原因について聞いてみたところ、1位は過半数の54%が挙げた「組織風土・社風」だそうです。

しかし、この組織風土を変えていくにはそれなりのエネルギーが必要となり、すぐに成果として表れないのが問題です。

草の根運動をコツコツ続けて行くか、トップ自らが率先しての風土改革をして行くか、難しさがあります。

それならまず、自分の身近な部署やチームから変えて行きましょう!

身近にいるコミュニケーションを取らない、情報共有しない人の心理はどうなのでしょうか。

情報共有が円滑に進まない原因に、以下のような意識の問題が挙げられます。

情報共有の必要性を感じていない

情報共有しない人の心理の1つに、そもそも必要性を感じていないことが考えられます。

情報共有ができない人は、情報共有の重要性を具体的にイメージできず、自身や会社へのメリットを感じられていない場合が多いです。

また、情報共有の必要性が感じられないと、情報共有の優先順位が低くなり、日々の業務に追われ、報告や共有が後回しになります。

情報共有の必要性を感じていないメンバーが組織にいると、上司や同僚は重要な情報を把握できず、プロジェクトが円滑に進まないばかりかトラブルを引き起こす可能性もあります。

情報共有を徹底するためには、組織全体に重要性を認識させることがポイントです。

情報共有に抵抗を感じている

情報共有をしない人の心理の2点目は、情報共有に抵抗を感じていることです。

具体的には、「進捗の遅れを報告するのが嫌」「情報共有すると、上司に怒られる」などの心理状態が挙げられます。

情報共有に抵抗を感じている社員がいる場合、自ら進んで情報共有ができる環境づくりが大切です。

情報共有を面倒に感じている

情報共有をしない人の心理の3点目は、情報共有を面倒に感じていることです。この場合は、情報共有に手間がかかっている可能性があります。

情報共有の作業の負担が大きいと、情報共有を積極的に行わなくなってしまいます。

特に忙しい部門においては、手間がかかる情報共有が重荷になっている可能性があります。

情報共有の捉え方が異なる

情報共有をしない人の心理の4点目は、情報共有の捉え方が異なることが考えられます。

これは、日本人と外国人の間で起こることが多く見られます。

例えば、日本人は完璧な準備をしてから業務を進めるため、準備段階で情報共有が多い傾向にあります。

一方、外国人の場合、まずは着手し、進めながら調整するため、作業に着手してから情報共有が多い傾向にあります。

そのため、情報共有を行うタイミングが異なるため、お互いに「なぜ情報共有してくれないんだろう」という、疑問が生まれてしまいます。

他人を信用していない為情報共有する気がない

情報共有をしない人の心理の5点目は、他人を信用していないので情報共有する気がない場合です。

業務は職場の仲間と協力しながら遂行しなければなりません。

協力しながら仕事をするということは、お互いに信頼し合うことが求められるといってもいいでしょう。

ところが、他人を信用していない人もなかには存在しています。

そして 他人を信用していない人というのは、秘密主義であり情報を教えてくれないことも珍しくありません 。

このような人ほど、仕事を一人で抱え込んでしまいがちなのです。

必要な情報を教えないということは、周囲の人と協力する気がない、協力してくれなくて結構だという意思表示とも受け取れるわけです。

他人を信用できない人が情報を教えないのは勝手ですが、このことによって周囲は仕事に支障が出てきてしまいます。

職場の人を信用できないという気持ちはわからなくもないですが、その気持ちを割り切ってもらわないと周りは困ります。

情報を教えるというのは業務の一環なのですから、個人的な感情で他人は信用できないから伝達しない、ということは許されません。

このようなタイプの人には、 上司から周囲へ情報共有することの必要性を説いてもらうのが一番効果的な対処法 となります。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

情報共有の制度が整備されていても、実際に行う個人の意識が低ければ、情報共有は進みません。

コミュニケーションを取りたくないと考えるのは個人の自由でしょうが、職場における最低限の情報交換はして欲しいものです。

なぜならコミュニケーションを取らない人は、職場においては弊害を招くからです。

ここを自覚して頂きましょう!

最低限のコミュニケーションで構いません。

情報共有さえしていれば未然に防げるミスや事故が沢山あるはずです。

出典:IT media News
出典:識学総研
出典:人材育成サポーター
出典:ONE TEAM Lab
出典:スマレビ
出典:mitsucari
出典:BIZSEEZ

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